東京オリンピック・パラリンピックは、国民のスポーツや運動をする習慣に影響を与えなかったとする研究結果を東京大学が発表しました。

 東京大学大学院の鎌田真光講師は、東京オリンピック・パラリンピックの開催が決定した2013年の前後7年間の運動に関する複数の全国調査データを分析しました。

 その結果、2020年までの時点では、開催決定をきっかけとした国民の歩数や運動習慣、スポーツ実施率の変化は確認されなかったということです。

 組織委員会が作成したレポートでは、大会のレガシーとして国民のスポーツ実施率が2016年の42.5%から2020年には59.9%に向上したとしています。

 しかし、鎌田講師によりますと、この評価に用いられた調査では2017年から種目に「階段昇降」が追加されるなど算出方法が変更されていて、経年変化の分析に利用することは適切ではないとしています。