広島・長崎への原爆投下から80年の節目が近付き、アメリカの機関が世論調査を行ったところ、アメリカ人の31％が、原爆投下は「正当化できない」と答えたことが分かりました。

　一方、35％が「正当化できる」と答えたということで、単純比較はできないものの、10年前の調査の56％より低下しました。

　調査対象が若い世代になるほど、原爆に否定的な傾向も顕著に表れたということです。

　去年、日本の「被団協」がノーベル平和賞を受賞するなど、原爆の被害について、より知られる機会が増えていることも、こうした調査に表れているものとみられます。

（「グッド！モーニング」2025年7月30日放送分より）