下水に含まれるウイルス量から仙台市内の新型コロナの感染者数を予測し発表している東北大学は、下水情報の有効活用を進めるための研究センターを１５日に設立します。仙台市以外での感染予測の提供のほか、新型コロナ以外の疾病にも対応するということで、自治体に連携を呼び掛けています。

　東北大学大学院工学研究科の佐野大輔教授のグループは、下水から検出される新型コロナウイルスの濃度などから毎週、仙台市内の感染者数を予測しています。

　佐野教授によりますと、１５日に新たに東北大学下水情報研究センターを設立し、情報の有効活用を進めるということです。

　具体的には、現在、仙台市で行っている下水情報による新型コロナ感染者数予測を宮城県の他の自治体でも提供できる態勢を整えたということです。

　佐野教授は、例えば観光業が基盤の自治体では下水情報から感染が収束していることを裏付けることで、観光の呼び水になり得ると話します。

　また、新型コロナだけではなくインフルエンザやノロウイルス感染症などの感染症のほか、糖尿病など非感染症の物質も下水情報から得られるとして自治体に連携を呼び掛けています。

　東北大学下水情報研究センター佐野大輔センター長「県民の皆さん自治体の住民の皆さんの健康状態を、いち早く察知してお知らせする。今度はこういう病気が流行りそうだと常にお知らせできる体制になっていければと思います」