東北地方の大学生が、ＩＴ企業の社員からデジタル技術の活用方法を学び、災害時に活用できるアプリなど新しいＩＴサービスを考案しました。

　仙台市宮城野区のソフトウェア開発会社、テクノ・マインドが開催している人材育成講座には東北地方の大学生９人が参加し、デジタル技術を使った事業計画の組み方などを学びました。

　学生は３つのグループに分かれて学んだ内容を基に新しいＩＴサービスを考え、最終日の２１日にアイデアを発表しました。

　外国人の観光客を対象に、災害情報などをリアルタイムで発信するアプリを考案したグループが発表しました。

　「警報や注意報を多言語で通知し、危険なエリアや安全な経路を地図上で視覚的に確認できるようになります。これにより言語の壁があっても誰もがリアルで正確かつ網羅的な情報を瞬時に取得し、適切な行動を取ることが可能になります」

　発表された内容は、テクノ・マインドが実際に事業化を検討するということです。